レンタルオフィスの特徴や定義、シェアオフィス、バーチャルオフィスとの違いについて解説していきます。オフィス選びは、仕事の効率やブランディングにも直結する事柄ですので、メリット・デメリットをしっかり把握したうえで、自分のビジネスにあったものを契約することが重要です。

レンタルオフィスとは？

一般的にレンタルオフィス（Rental Office）とは、業務に必要なオフィスチェア・デスク・執務空間・インターネット回線を備えた貸事務所や付随するサービスのことです。提供サービス、課金方法等の違いでいろいろなタイプに分類されます。低いイニシャルコストで事務所を借りる事ができるため、そのため起業家の間で利用者が増えています。

レンタルオフィスの主なサービス内容

一般的なレンタルオフィスでは、個室のオフィススペース、デスク、椅子、インターネット回線、固定電話、複合機、空調など、基本的なオフィス機能を提供します。また、基本的に登記が可能なので、登記用のオフィス住所や専用の電話番号を持つことができます。

さらに、ドリンクサーバー、会議室、ラウンジ、清掃などのサービスがあり、仕事が快適に進行する環境を整えています。電話受付代行、郵便物転送、来客へのティーサービスなどのオプションを提供している場合もあります。

レンタルオフィスの価格は、立地条件やサービスによって異なり、自社のビジネスに最適な立地とサービスを提供するレンタルオフィスを選ぶことが大切です。

エキスパートオフィスのレンタルオフィスでは、以下のサービスがすべてが月額費に含まれています。

レンタルオフィスと他オフィス形態との違いとは？

レンタルオフィスと類似した他のオフィス形態を比較しました。同じような名前でもサービスの違いや、法人登記の可否など違いがあります。

契約したいのはレンタルオフィスなのか？その他のサービスなのか？よく理解したうえで、ご自身のビジネスにあったオフィス形態を選びましょう。

オフィス形態	特徴	法人登記
レンタルオフィス または、サービスオフィス	・専用の執務室がある ・受付や家具など備え付けのオフィスサービスが利用できる。 サービスオフィス→その中でもスタッフによるサービスが手厚く高級志向が特徴	可能 ※一部を除く
シェアオフィス または、コワーキングスペース	・オープンスペースで仕事をする ・時間貸しやドロップインで手軽に利用できる コワーキングスペース→その中でもコミュニティを重視した空間を提供することが特徴	不可能
バーチャルオフィス	・物理的なスペースはない ・住所や電話番号をを貸してくれるサービス	可能 ※一部を除く
賃貸オフィス	・賃貸物件を借りてオフィスにすること ・オフィスレイアウトの自由度が高い	可能

レンタルオフィスのメリット

次に、レンタルオフィスのメリットをご紹介します。

メリット①コストが抑えられる

レンタルオフィスは、賃貸オフィスと比べてイニシャルコストやランニングコストを抑えることが可能です。

例えば、東京都品川駅周辺で30坪のオフィスを設ける場合、月額賃料の他に6ヶ月〜12ヶ月分の保証金が初期費用として発生します。さらに、電話回線やインターネットの設置費用、オフィスの改装費用、そしてデスクやキャビネットなどの家具購入費用が必要になってきます。

レンタルオフィスであれば、オフィス環境を一から整える必要はなく、月々の利用料に含まれるので、費用のみならず入退去にかかる手間を軽減できるのです。

メリット②すぐに仕事を始められる

レンタルオフィスでは、あらかじめオフィスに必要な設備が整えられていますので、入居したその日に仕事を始めることが可能です。

賃貸オフィスのように、賃貸契約が開始してから、あらゆる工事に着手し、家具を入れ込むという手間も時間も省けるというのも魅力の1つです。

メリット③一流の立地で仕事ができる

コストを重視して賃貸オフィスを探すと、立地条件が悪くなることがあります。しかし、レンタルオフィスはビジネス街や一等地に多く存在し、コストを抑えつつ良好な立地で働くことが可能です。

スタートアップ時のモチベーションの維持や、自社のブランディング、利便性も高いため、お仕事の効率アップにも、間違いなく役立つでしょう。

メリット④契約変更が柔軟で急な増員にも対応できる

レンタルオフィスでは、従業員数の増加に伴うオフィスの移転が必要になった場合でも、契約を更新し、同じ住所内でオフィスを移転することが可能です。同じ住所内のオフィス移転なら、法人登記の変更も必要ありません。

一方、賃貸オフィスは長期契約が多いため、契約初期から増員の見込みを立てて借りる必要があります。もし予期せぬ増員が発生した場合は、オフィスの引っ越しが必要になってしまう可能性も・・・。

事業拡大を計画している企業や採用強化を進めている企業には、レンタルオフィスがピッタリです！

レンタルオフィスのデメリット

レンタルオフィスにはデメリットもあります。デメリットも理解したうえで、優先すべき項目、譲れない条件はと照らし合わせて検討するのがいいでしょう。

デメリット①一部の事業には向かない可能性がある

行う事業によっては、そもそもレンタルオフィスが利用できないこともあります。

たとえば宅地建物取引業などは国土交通大臣か都道府県知事から認可を受ける必要がありますが、この認可申請を行う際に、賃貸契約書の提出を求められます。

しかし、レンタルオフィスではこの賃貸契約書が発行されないことがあり、

その場合はレンタルオフィスで事業を行うことはできません。

そのため、行う事業に許可や認可が必要かどうか、レンタルオフィスでも事業を行うことが可能かどうかは、事前に確認しておく必要があります。

デメリット②内装を変更することができない

レンタルオフィスの家具や内装は、基本的には替えることはできません。

また、事業によっては大きな機材を使ったり、大量の在庫を扱ったりすることも、あるかもしません。

そうした事業に必要なものを、オフィス内に搬入することができるのかどうかは、

レンタルオフィスを利用する前に事前に問い合わせて確認するのが良いでしょう。

まとめ

本記事では、レンタルオフィスの特徴とそれがビジネスにどんなメリットがあるのかについて説明しました。レンタルオフィスはコスト効率が良く、すぐに仕事を開始できる点が魅力です。また、一流の立地で働くことができ、契約変更も柔軟に対応しています。ただし、一部の事業には向かない可能性もあり、内装を変更することはできないので、これらを考慮に入れて選択することが大切です。

エキスパートオフィスでは、お客様のニーズに合わせたレンタルオフィスを提供しております。ご不明な点やお困りのことがございましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。